MDCバリアフリーテキストPDFのコピー　一部転載　　編集委員長 鈴木伸治（横浜市立大学国際総合科学部 准教授 工学博士） 制作委員長 服部一弘（横浜市障害者施策推進協議会 委員 　　横浜市バリアフリー検討協議会 委員） 　　編集委員・制作委員 杉戸孝（株式会社シェアリングネット 代表取締社長） 　　編集委員・制作委員 櫻井淳（株式会社櫻井淳計画工房 代表取締役）　　制作委員 松田浩章（地域福祉計画をすすめる上尾市民の会 代表） 事務局 野崎隆志 真野栄一 内田奈津子 小林和

1-1． バリアフリー整備を取り巻く状況

平成18年に、「高齢者、障がい者等の移動等の円滑化の促進に関する法律（通称：バリアフリー新法）」が、施行された。この新法制定の背景には、平成17年7月に策定された「ユニバーサルデザイン政策大綱」があり、この大綱では、より一体的・総合的なバリアフリー施策の推進が必要であるとの方針が示され、「交通バリアフリー法」と「ハートビル法」を統合・拡充する形でバリアフリー新法が施行されたのである。

このバリアフリー新法では、さまざまな点が変更されたが、一つは身体障がい者のみならず、知的、精神、発達障がいなどすべての障がい者を対象としたこと、二つ目は、これまでの建築物及び交通機関に、道路、路外駐車場、都市公園、福祉タクシーを追加したことであり、より総合的なアプローチへの転換が進みつつある。

新法においては、多数の人が利用する建物（特定建築物）については、利用円滑化適合努力義務が課され、一定規模以上、または特定の用途の建築物については特別特定建築物として、利用円滑化適合義務が課されることとなった。

この新法の施行によって、個人住宅などの建築物を除く、大半の建物に利用円滑化基準への適合努力義務、適合義務が課されることになったことは、長期的にみれば、日本国内の建築物のバリアフリー新法への適合が進んでいくことで、都市環境のバリアフリー化の水準は向上するものと考えられる。しかし、一方で、こうした基準への適合によって、すべての障がい者にとっての障がいが取り去られるわけではない。

その理由としては、それぞれの障がい者が持つ、障がいの種類や、程度によって、バリアの感じ方が異なるという点が挙げられる。例えば、古典的な議論としては、路上の点字ブロックは、視覚障がい者にとっては、必要不可欠なものであるが、車椅子利用者にとっては、通行の障がいとなりうる。無論、点字ブロックの有無は、単独で移動する視覚障がい者にとっては、生命に関わる問題であり、その点については、車椅子利用者も理解をしていることから、現状としては、大きな問題に発展することは無いと言えるだろう。しかし、誰にとっても使いやすいというユニバーサルデザインの考え方については、ある程度、障がいの程度や種類を想定せざるを得ないという問題もあり、むしろ、そうしたデザインに対して、障がいの種類や程度に応じて、障がい者自身が順応していく必要もあると言えるだろう。

無論、バリアフリー新法は、国のユニバーサルデザイン政策大綱を背景として、制定されており、そこでは、「スパイラルアップ」の概念も導入されている。

この「スパイラルアップ」とは、具体的なバリアフリー施策などの内容について、高齢者、障がい者など当事者の参加の下で検証し、その結果に基づいて新たな施策や措置を講じることによって、段階的・継続的な発展を図っていくものであり、これは、国（地方公共団体）の責務とされている。

中略

1-2． バリアフリー情報の蓄積とパートナーシップ

障がい者や高齢者等とバリアフリー整備の状況チェックを目的とした活動を行っている、団体も数多く存在する。横浜においては、平成９年に福祉のまちづくり条例が制定され、平成11年に関内駅周辺地区を、条例に基づく第１号の福祉のまちづくり重点推進地区に指定した。この重点推進地区の計画策定にあたっては、市民･事業者･行政により｢関内駅周辺福祉のまちづくり重点推進地区協議会｣が組織され、人にやさしいまちづくりのための活動が行われた。重点推進地区の指定は、平成　　　　中略

けた、同年 8 月 26 日カナダ・ノバスコシア州で交通事故により下半身が麻痺し旅を中断して日本に戻った。

1987年リハビリを終え、社会に戻ってきた。あたりの風景は以前と同じ顔をしているようにみえた。

1年ぶりの家（階段が5段ある公団の１階）は優しく迎え入れてはくれなかった。退院の際に婦長さんから「退院したら外に出てください」と言われたせいか、元々あまり家にいるような行動をしていなかったせいか、5段ある階段というバリアを壊して表に出ていた。具体的に言うと、玄関から出ると車いすをたたんで階段の上から下へ放り投げて、階段を手とおしりで降り、車いすを広げ地面から車いすに乗り、そして出かけた。

いったん外に出てみると、同じ顔だった社会が一変していた。歩道には高い段差、自転車、看板、水たまり、ゴミ。駅に行くと長い階段と職員対応。そして、低い位置になった自分を見つめる眼差しが悲しく見えた。

友が家からいろいろな所へ連れ出してくれた。あちこちフラフラしていたおかげで、その時に必要な道路地図はなかったが、トイレの情報や階段の有無情報は欲しかった。今、盛んに作られているトイレマップだが、当時は見あたらなかった。行き当たりばったり、当たって砕けろ！という外出だった。一人ではなかったので、それは容易にできた。中略

ユニバーサル情報がいらない地図

1986年に車いす生活を始めてから14年が過ぎた2000年。自分の中でどうしても続きをやりたいという思いが強くなった。仲間に応援をしてもらいながら2度目のバイクによるアメリカツーリングだ。持って行く地図は同じランドマクナリーだが、準備の段階で劇的に変わったものがあった。インターネットだ。調べれば調べるほど特別な地図は必要ない事が解ってきた。街が車いすを使っている人間に対応しているので（特にトイレ）、出発する前にトイレのある場所はどこにあるかとか、段差はないかとか調べる必要がない。また、それをＡＤＡという法律が保証していた。

実際に走ってみると、確かに気にしないでいられる場所がほとんどであった。それ以上に楽だったのは特別構えない、気軽な対応だった。位置情報さえあれば、14年間のフィールドアスレチック生活がおおよそ問題なく過ごさせてくれた。

バリアフリーマップ 　　目的別・専用マップ

2000年当時の日本は、まだまだ福祉のインフラ整備が不充分で、前出のトイレマップや車いすで使えるレストランガイド、車いすで泊まれる旅館ガイドといった本が出版されていた。障がいのない人の生活圏を社会が障がい者に解放し始めた頃の紹介本のようだと感じていた。

自分のような動くことが容易（車いすを使えて、自動車やバイクに乗れる）な身体障がい者にとって、拠点の情報はとても役に立ったが、その点と点を移動しづらいものにとっては、まだ越えなければならないハードルは多かった。つまり、人によって欲しい情報は違う。使用用途によって、住宅地図であったり、観光地図であったりと各種地図が出版されて来たが、用途はもちろんのこと、使用者の体の違いやコンディションの違いでも使う地図が変わる必要がでてきたという事である。

パーソナル地図

社会に出て来ることが可能な人の種類（障がいのある人、ない人・高齢者・子ども・外国人等）が増えてきた現代、それぞれの視点で書かれた地図でなければ、それぞれのニーズに対応できないのではないだろうか。では多様な視点を全て網羅したものがよいかと言うと、読み取る側からすれば選択する難しさができてしまう。そこで、ペルソナ（調べる人が、障害のない人だった場合の仮想の人物像（たとえば足が全く動かない等））が必要になってくる。自分と似たペルソナを見つけることであたかも自分が調べた地図情報のようになる。

若い頃の自分がそうであったように、体の違いを超越して、地図の上で旅をしていくことができ、夢をふくらませることができるということだ。

もう一つ重要な事に、レイヤーがある。多様な情報が一元的に提供されてしまうと、一見選択の幅が広がったようで実は選択しづらい事は既に書いたが、自分のニーズを地図に求めたときに、情報の量、質、種類、人によって必要なものと不必要なものがはっきり分かれる。それを一元的に提供することは紙の地図ではあまりにも種類を増やさなければならず、現実的には不可能だ。そこで、情報をペルソナ、情報提供者、時間、季節、場所、施設、人間、等々のレイヤーを作り重ね合わせることで見る人が欲しい情報が手に入るのではないだろうか。 7

未来のバリアフリーマップ

中略

デジタル地図には、その活用にパソコンや携帯電話などのデジタル環境が必要になるというデメリットはあるものの、データの保存性や再利用性、そして何よりも利用者に応じた最適化ができるというメリットが挙げられます。

現実のインターネット地図（デジタル地図）で、その具体例を見てみましょう。「MapFanWeb」をはじめとしたデジタル地図上では、ベースマップ上にテーマに沿った必要な情報をインタラクティブに表現することができます。図3-1-1 を例にとって示すと、赤のピンに示された数字がインタラクティブに表示された主題（宿泊施設）の情報です。この数字のピンは平面的には単に場所を示しているにすぎませんが、これを起点に宿泊施設名がポップアップ表示し、さらにここからこの宿泊施設のチェックイン時間、宿泊費用、電話番号などの詳細情報が掲載されたウェブサイトにリンクがつながります。

このようにデジタル地図においては、情報は紙の地図と同様に2 次元の平面上に位置を表現されるのは当然のこととして、ここを起点にディスプレイ上でオンオフ可能な階層構造を持った情報として表現されます。さらに、図3-1-2 に示したような地理的な情報に留まらない関連情報を含んだ多様な情報にリンクすることにより詳細な情報を伝えられる構造を持っているのです。

デジタル地図を活用したマップづくりにおいては、単に位置と名称を収集して整理すればよいというわけではありません。関連する情報も併せて収集整理していくことで、ユーザーがより高度な情報を利活用することが可能となるのです。

３．バリアフリー情報（汎化された属性情報）

調査対象となる施設の物理的な諸要素を収集整理する情報の階層です。バリアフリー対応のトイレ情報でいえば、トイレの広さ、非常用ボタンの有無や取り付け位置、トイレの利用可能時間など比較的物理的に記述が容易なものを指します。とはいえ、体系的に整理された情報を保有している組織があるわけではないので、施設の設置者や管理者への問い合わせ、現地取材などを通じた情報の収集整理が必要となります。【快活☆マップ】ではこの種の情報調査に有効な調査票を作成して、複数の調査員がバラツキなく情報の収集ができるような体制を提供しています。

４．バリアフリー情報（特化された属性情報）

数値化が難しいバリアフリー情報があります。たとえば、物理的な施設としてはバリアフリーの条件は満たしていないものの、従業員が手際よくカバーしてくれるので結果的にバリアフリーと同じ効果が得られる場合とか、逆にバリアフリー的な設備が整っていても、設備が故障していたり、利用時間に大幅な制限があったりすれば、効果的に活用できるものではなくなってしまいます。

このような情報は一定の基準にしたがった評価を行うのは難しいものです。バリアフリー施設の利用者が、その利用者の個性や特性（ペルソナ）に従って行動した際の主観的判断の積み重ねが、他の利用者に対する効果的な情報源となります。【快活☆マップ】ではこの種の情報調査に有効な調査票を作成して、個人の印象だけに頼らず、網羅的に情報の収集ができるような体制を提供しています。

５．お出かけのお薦め情報

最上層のお出かけお薦め情報は、なにかを食べたい、誰かに会いたい、心地よい空間を楽しみたいなどという欲求をかき立てるものであり、その内容は障害者と健常者で異なるものではないはずです。したがって、お出かけお薦め情報は、インターネットの世界で一般的に認められ、人気が高いウェブサイトなどの情報との参照を基本とした情報の活用を行うことが効率的であろうと思われます。したがって、【快活☆マップ】ではこの階層の情報収集を対象とはしていません。

このように【快活☆マップ】では、一般的なバリアフリーマップが対象とすべき5階層のうち、最下層と最上層の2階層の情報、および一部第2番目の存在としてのバリアフリー情報については外部からの調達運用を行うこととなります。

3-2． 情報収集のツールを理解しましょう

【快活☆マップ】で収集した情報を整理し、より有効に活用できるようにする情報プラットフォームとして、NPO法人BigMapが提供する「まっぷde コミュニケーション（MDC）」を利用しています。「まっぷdeコミュニケーション（MDC）」とは、BigMap がめざす「地図を通じたコミュニケ

ーション活性化」というテーマを実現するために、BigMapが自ら企画し、

開発したオリジナルのWebマッピングツールです。

インターネット経由でアクセスする地図の上に、会員登録されたメンバーが集い、場所を示す地図をベースとしたコミュニケーションを楽しみながら 情報を書き込み、オリジナルのマップを育てていくためのツールで、コミュニティ活動を行う市民には、無料で開放されている仕組みです。

標準化を視野においた設計では、デザインの統一性に破綻が生じることを避けるために、長期計画の基にフォーマットデザインを構築しました。また、先行している「グリーンマップ・アイコン」と、JIS規格化された「標準案内用図記号」と整合するデザインを基本コンセプトとしました。両者ともオープンソースとして公開されています（グリーンマップは登録制）ので、汎用として使えるものはそのまま使用し、不足なものを新たにデザインを起こすこととしました。

実地調査によるテーマの抽出を行いました。バリアフリー・アイコンデザインにあたって、グリーンマップ横浜のメンバーは障害がある方と一緒にフィールドワークを行い、数回のワークショップを経て、18種のプロトタイプを制作しました。【快活☆マップ】でさらに検討を重ね、9種のアイコンを完成させました。

モニター表示における視認性を確保するために、色彩、線の太さ、形状などのテストを繰り返し、デザインを決定しました。また、「標準案内用図記号」は主に屋外サインと印刷物向けの仕様ですので、モニター上の視認性確保のために、ガイドラインのポリシーに準じて一部修正を施しました。

表 4-1-1 調査項目と主な調査ポイント

　　四角　・・・　施設
　　三角　・・・　警告、注意、危険箇所
　　円形　・・・　地点、ポイント
　　赤　　・・・　危険、緊急
　　橙　　・・・　注意
　　青　　・・・　安全
　　緑　　・・・　安らぎ、自然
　　茶　　・・・　歴史
　　黄　　・・・　注意
　　灰　　・・・　ノンセクション

多目的トイレ　　車椅子対応を含む、障がい者対応、オストメイト対応などの多目的機能がついたトイレ情報を調査する。一般トイレ  多目的ではない一般用トイレの設備状況を調査する。（高齢者向け手すり、視覚障がい者向けの点字表記、触知図の有無なども）

車椅子対応駐車スペース 台数、建物へのアクセスのしやすさ、店員への連絡インターホンの有無、管理人の有無などの情報を調査する。

オススメルート （グリーン線）駅、バス停などの交通拠点から施設までのおすすめのルート情報を調査する。経路上の道路の様子（信号機、横断歩道、歩道橋、休憩用ベンチ、案内表示など）も。車椅子通行注意個所（点と線  駅、バス停などの交通拠点から施設までのルート上の注意個所を調査する。地図を使い、工事区間等は線で、ピンポイントで注意したい個所は点で表す。